TOPへ戻る

開業資金はいくら必要?開業資金の概算のためのポイント

開業資金はいくら必要?開業資金の概算のためのポイント

  • ホーム
  • クリニック開業の教科書
  • 開業資金はいくら必要?開業資金の概算のためのポイント

開業資金はいくら必要?開業資金の概算のためのポイント

2017年6月19日更新

開業資金
画像

医院を開業する際に、開業費用はどれくらいかかるかご存知でしょうか。
もちろん、診療科によって金額の多寡はありますが、ここでは共通して必要となる開業費用についての概算のポイントをお伝えします。

開業費用概算のためのポイント

1.開業する形態(戸建・テナント等)

戸建診療所にするか、テナントにするかで開業資金は変わってきます。戸建の場合は土地取得費・建築費がかかりますので、開業費用も高額となる傾向です。テナントの場合は、保証金(敷金)や礼金、仲介手数料、前家賃が必要となります。

2.医療機器・什器

診療科目によって必要な医療機器が異なり、また先生がどのような医療機器を導入したいかというご希望によっても金額が変わってきます。
因みに、電子カルテ・超音波・心電図・レントゲン・CR・診察台から処置室関連などを揃える一般的な内科で2,000万円ほどかかるとされています。
ご自身がどのような診療を目指し、どのような医療機器を導入するのかというのが開業資金を考える上で重要となります。
よく医療機器の営業さんから「この機器を導入して頂ければ保険点数から1日1人でペイできます」などと営業されることがあります。実際は、機械を置くスペース・電気代を含めた消耗品・人件費まで考えなければなりません。
什器に関しては、待合室のソファー、診察室の机・椅子等となりますが、こちらに関しては診療科目によっての差異はさほどなく、100万から200万ほどが目安となります。

3.広告宣伝費

ホームページの制作費用や、チラシ、内覧会を行うための広告宣伝費も必要となってきます。
特に近年はインターネットで近所のクリニック・医院を検索する方が多くなっているため、ホームページは重要な広告ツールです。広告宣伝費に関しても、どのような媒体を使用するかで金額に差異が出てきます。

4.開業経費、運転資金

医師会の入会金や、消耗品、開業までの家賃、人件費などが挙げられます。
開業当初の売上が少ない時期でもそれらの費用を支払うにはどれくらいの資金があれば良いのか、あらかじめ想定しておく必要があります。
できるだけ運転資金は多く確保しましょう。

まとめ

医院の開業時の必要資金についてご理解いただけましたでしょうか?
開業資金にいくらかかるかの概算をしてから、その資金をどこからどれくらい調達するのかというのを考えることになるため、開業資金の概算は非常に重要となります。
開業後に資金が足りなくなるという事態が起こらないようにするためにも、開業資金がどれくらいかかるかしっかりと把握するようにしましょう。

この記事を書いた人

小原純一

税理士法人TOTALの開業支援チームを率いる『開業支援のプロ』。金融機関、大手リース会社での医療系サービス立ち上げ、クリニックの事務長など、医療業界での豊富な経験・実績を通じて、医療業界での確かな人脈・ネットワークを築き上げている。多くの開業支援実績に基づいた的確なアドバイスと、いつでも先生の立場に寄り添う親身な姿勢がこれまで開業を支援した先生から絶大な信頼を獲得し、開業後の先生からの相談も多数。